45歳だと人生の残りはわずか27% 急いで引退するべき?

不動産業界の有名人、破壊的投資法でおなじみ?金森重樹氏の金持ちコラムで、「20歳で人生半分終了」という衝撃的な記事が掲載されました。

いま、僕は47歳です。仮に80歳まで生きるとして僕の体感人生を計算してみると80.81%は既に終了しています。

(Klog47-Klog5)÷(Klog80-Klog5)≒0.8081

すでに過ぎ去ってしまった人生を振り返ったときに体感的に8割以上も使ってしまった事実には唖然とせざるを得ません。僕は、この文章を書いていて背筋に冷たいものが走りました。

富裕層が人生を”積分”「もう蓄財やめた」- 実質「20歳で人生半分終了」に戦慄

これが本当かどうかは誰にもわかりませんが、年を取るにつれて時間の経過が速く感じるのは誰しもが感じること。妙な説得力があります。

45歳では残りの人生はわずか26.7%

仮にこの話が正しいとします。体感できる(意識を持った)人生が5歳からはじまり、100歳で死ぬと考えた場合、節目となる各年で消費し終わった体感人生はこれくらいの割合になります。

20歳:46.2%
30歳:59.8%
40歳:69.4%
45歳:73.3%
50歳:76.8%
60歳:82.9%

これを見ると、「もうこんなに時間を使ってしまったのか、のんびりと数年単位のリタイア計画立ててる場合じゃない、今すぐやめてもいいぐらいだ!」ぐらいの気持ちになってもおかしくありません。実際、この記事自体のトーンもそうですし、この記事を話題にしている人の意見もたいていそんな感じです。でも、本当にそうなんでしょうか?

すぐにでも引退すべきなのか?

よくよく考てみると、20代の人はともかく、30歳を過ぎてしまうと、30〜40歳で10年を過ごす間に体感人生は10.4%しか消費しません。要するに、もう年相応にしか体感人生を消費しないんです。20歳までの期間で大部分を使ってしまっているので、考えてみれば当たり前のことです。

私の場合はもう40歳に近づいてきたので、ここから先はむしろ実際の年月以下しか体感年齢を消費しません。反面、給与を主とした収入は昔に比べて増えており、これまで形成した資産からの収入もあわせて、資産形成のためには最もコストパフォーマンス(体感年齢あたりの獲得資産額)の高い時期に差し掛かってきたと言えます。

とはいえ、コストパフォーマンスでいえば50〜60歳が最高になるでしょうから、コスパだけを考えていては、いつまでたっても引退できません。うなるほどお金がある人なら別ですが、早期リタイアを目指して資産形成の最中、という人にとってみれば、結局のところ健康・資産・やりたいことのバランスを見極めて、適した時期に引退を決めるしかない、という当たり前の結論になります。

体感時間を伸ばすために

これは私個人の経験ですが、振り返った時に思い出せる出来事(それが良いものであれ悪いものであれ)が多ければ多いほど、思い返したときに長い時間を生きたように感じます。逆に、毎日毎日同じような日々を送っていると、すぐに過ぎてしまったように感じます。

45歳でリタイアすると、体感人生は残りは26.7%かもしれませんが、リタイア後の過ごし方次第でここはまだまだ伸び縮みするものだと思っています。リタイア時期に向けて、資産形成だけでなく、やりたいことのイメージ固めも進めていくのが重要だと感じた記事でした。

リタイアメントプランの更新(インフレ率引上げと年金支給額引下げ)

タイプ別で見る早期リタイアに必要な資産額(逃げ切り型の場合)を書くにあたって、シミュレーション用のスプレッドシートを改良したので、この機会に私のリタイア計画もアップデートしました。修正したのは以下の3点です。

  • インフレ率:0.5% → 1.0%
  • 年金支給額:266万 → 185万
  • 引退までの投資額/年:400万 → 500万

その他、多数の前提条件を置いていますが、それらすべての前提については最新のリタイアメントプランを記載したページをごらんください。 “リタイアメントプランの更新(インフレ率引上げと年金支給額引下げ)” の続きを読む

早期リタイアにおける最大のリスク

山崎元さんがリタイアに必要な貯蓄率を計算するための記事を書いていましたが、運用益をあてにした早期リタイア志望者にはやや厳しい内容になっています。必要な貯蓄率を計算する式にはインフレ率も運用益も入っていないのですが、この理由を次のように述べています。

将来の、インフレ率も、運用利回りも、予想することは極めて難しいし、不安定です。例えば、一定のプラスの実質利回りを長期間にわたって仮定することは、必要な貯蓄に対して過度な楽観を持ち込む危険があります。

(1)生活設計には大まかに「人生設計の基本公式」を使い、(2)自分にとって許容可能なリスクの中で資産を運用し、(3)(儲かったり、損したりしたら)資産額の変化を基本公式に反映して必要貯蓄率を時々計算し直せばいい、というやり方が「現実的でかつ簡単だ」という結論に至りました。「長期投資なら、必ず儲かるはずだ」という宗教に頼るのは止めておきましょう。
毎年マジで貯めないとヤバイ金額はいくらか

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タイプ別で見る早期リタイアに必要な資産額(逃げ切り型の場合)

前回は、リスク資産の取り崩しをすることなく、運用益だけで生活費の全て(もしくはほとんど)を賄うことができるタイプの早期リタイアを富裕型と名づけて、リタイアに必要な資産額を考えました。今回は、リスク資産を取り崩しながら年金支給や死亡時まで逃げ切る逃げ切り型について同じように、5,000万円~1億円の範囲でシミュレートしながら考えてみます。

逃げ切り型の前提条件

富裕型の場合、引退時期はあまり関係ありませんが、逃げ切り型の場合は引退タイミングが非常に重要になります。また、リスク資産の割合や運用方法、引退後に必要な支出について等の前提条件が少し変わると、大きく結果が異なってきます。今回は、次のような条件で早期リタイアしたと想定します。

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タイプ別で見る早期リタイアに必要な資産額(富裕型の場合)

早期リタイアを目指す人にとって、どのくらい資産が必要かというのは非常に気になる話題です。とんでもなく大きい金額でしか実現できないのであれば、目指す意味もなくなってしまいます。この必要資産額を計算する際に悩ましいのが、リタイア後の生活でリスク資産を取り崩すかどうかです。

富裕型と逃げ切り型

今回の記事では、リスク資産の取り崩し有無に対応して、リタイアを次の2つのタイプに分けました。

富裕型リスク資産を取り崩すことなく、 運用益(主に配当益)だけで生活費を賄うことができるようなリタイア方法
逃げ切り型生活費を運用益だけで賄いきれず、リスク資産を取り崩しながら死亡年齢までもたせるようなリタイア方法

ちなみに、私の現状のリタイア計画は、富裕型にあと一歩届かない逃げ切り型です。

それぞれの利点と欠点

富裕型は予期せぬ事態に強く安定している反面、達成が難しく引退時期も遅れがちです。逃げ切り型はその反対で、なにか想定外の出費があった場合にはリスク資産の取り崩しが加速し、生活に困窮する可能性が高くなりますが、必要資産額が少なく早期に実現しやすいです。

逃げ切り型の場合、人生の後半にはかなり資産的なバッファが少なくなってきます。このタイミングで暴落が起きると再起不能になる可能性もありますし、天災や大病、介護による出費でも致命傷になりかねません。そうしたリスクを考えると、できれば富裕型の早期リタイアをしたいところ。

では、富裕型の早期リタイアにはいったいどのくらいの資産が必要なのでしょうか。

平均的支出の夫婦で試算

一ヶ月あたりの生活費と運用利回りから、必要な資産額を逆算します。総務省の「家計調査(二人以上の世帯)」平成27年5月分によると、無職世帯の支出は次のようになっています。住居費の安さを考えると、これは持ち家がある前提でしょう。

●支出総額:26万7803円
・食費 6万7169円
・住居 1万5524円
・水道光熱 2万1286円
・家具、家事 9999円
・被服費等 8038円
・保健医療 1万3446円
・交通通信 2万5857円
・教育 537円
・教養娯楽 2万6522円
・その他 5万437円(理美容、交際費、嗜好品、諸雑費など)
・税金 社会保険料 2万8990円

私の家計と比べてもそんなに違和感のない支出なので、今回はほぼこのまま採用し、年間支出を312万円とします。生活防衛資金を年間支出の2年分とし、年間支出を運用益のみで賄う場合に、リタイアに必要な額を想定運用利回りごとに示します。

想定運用利回り(税引後)必要資産額
2.0%16,224万円
2.5%13,104万円
3.0%11,024万円
3.5%9,539万円
4.0%8,424万円
4.5%7,558万円
5.0%6,864万円

ちなみに、ここではインフレの影響を考慮していません。資産のほぼすべてをリスク資産に投じている状態なので、運用利回りもインフレ(に伴う金利上昇)に応じて上がり、生活費の上昇分を相殺すると想定しています。

税引後で年利5%を叩き出せば7,000万円程度で可能ですが、1億近い金額を継続的に年利5%(税引き前だと6.25%)で回し続けられることを前提とするのは難しいので、想定としては2.5~3.5%が無難ではないでしょうか。そうなると、必要総資産額は9,500万~1億3,000万円となり、1億台前半くらいの資金は必要となりそうです。まだ家を購入していない場合は、これに加えて住居購入費用(賃貸派の場合は家賃の上積み分)も必要になってくるため、総額だと1億5,000万円は必要になってしまいます。

これはなかなか厳しいですね…。共働きでも1億5,000万も貯めるのはかなり難しいし、仮に到達できても60歳近くになることが多いでしょう。私の場合、共働きで子供なし、ぼちぼち節約しながら資産運用しても希望するリタイア年齢だとギリギリ届くかどうかという水準。

少額の収入を足せるならもう少し現実的な額に

仮に、生活費負担を減らすために月5万円程度の収入を得られるとすればどうでしょうか。早期リタイア後も細々と仕事を続けるパターンですね。想定運用利回りごとにまとめると、次のようになります。

想定運用利回り(税引後)必要資産額
2.0%13,224万円
2.5%10,704万円
3.0%9,024万円
3.5%7,824万円
4.0%6,924万円
4.5%6,224万円
5.0%5,664万円

必要資産額は2,000~3,000万円程度下がっており、やや現実感が出てきました。時給900円なら55時間、フルタイムで7~8日程度働けば良い計算です。この先、こういった形の仕事がもっと見つかりやすくなればいいんですけどね。

結論:安定したリタイアには住居と別に1.1億円程度が必要

かいつまんでいうと、夫婦が安定して富裕型のリタイアを達成するためには、住居とは別に1.1億円程度が必要になりそうです。 住居費はそのまま追加で必要な資産額になってしまうので、ここをいかに抑えられるかは非常に重要になってきますね。

一般のサラリーマンにとって、1.1億+住居確保はあまり現実的ではないので、多くの人は生活費を通常より切り詰め、セミリタイア(短時間働きながらのリタイア)や逃げ切り型を検討する、というわけですね…。

早期リタイアを志すサラリーマン多くの人はこちらを目指します

リタイアメントプランを更新

リタイアメントプランを記載する固定ページを作成しました。固定ページとして作ったつもりが、間違えて一度通常投稿として作ってしまっており、ブログ村にも通知されてしまいました。削除していましたが、アクセスがあると「ページが見つかりません」になるため、本来のページへのリンクとして残しておきます。

リタイアメントプラン

早期リタイアのシミュレーション(30代引退ver、40代引退ver)グラフ表示

2016/5/16追記

このページのグラフは、住宅購入費が計算に入っていないため誤っています。最新のリタイアメントプランと変更履歴、対応したグラフはこちらの固定ページをご覧ください。

早期リタイアメントプランをやや見直し、以下のような条件でシミュレーションしなおしてみました。生活費の増額、年金支給開始年齢の後ろ倒しなど、全体的には安全側に倒しています。

生活費関連

去年の生活費をベースに設定していましたが、今年の生活費実績から増額しています。早期リタイアはいわば私のわがままみたいな形になるので、生活レベルを著しく落とすと周囲の理解が得られません。

  • 生活費(住居費除く):2017年時点で24万円/月

運用条件

計算の簡便化のためにリスク資産額・構成をリタイア時点まで固定化し、リタイア時点で一気に増額していますが、実態としてはリタイアまでの期間で安値の時期や積立で買い増していく予定です。運用益が下振れするので安全側に倒れているとは思いますが、今後の買い入れ分で大きなキャピタルロスが発生しない前提になります。

  • リスク資産運用益:3%
  • 運用益はすべて生活費へ充当

住居関連

3500万で生涯住める家を都内で探すのは結構難しいので、もう少し増額するかもしれません。ですが、2DKか1LDK程度で構わないと思っているので、できればこの程度に収めたいところです。

  • 住宅購入額:3500万円
  • 住宅購入時その他支出:購入額の10%
  • 積立修繕費+固定資産税:50万円/年

経済・社会環境

別エントリで考えた結果を反映し、公的年金の支給開始時期は現状よりかなり後ろ倒しにしました。

  • インフレ率:0.5%/年
  • 基礎+厚生年金支給開始年齢:75歳
  • 年金給付額は現状での見込額を採用、物価スライドは考慮しない

45歳で引退する場合

45歳(住宅補助費が支給されなくなる時期)で引退する場合の収支・資産推移の想定グラフです。

45歳の大きな支出は住宅購入費、60歳での支出は企業年金の一括受け取りです。75歳までは運用益以外の収入がないため、無リスク資産と総資産がどんどん減っていきますが、75歳で年金支給が開始されると収支がプラスに転じ、以後は安定します。

リスク

  • 親、自分たちの施設入居費用等の発生
  • 病気、怪我による収入の低下や治療費用の発生
  • 運用益3%の未達
  • 災害による追加的支出の発生(マンションの大規模修繕や移住等)
  • 長寿による追加的支出の発生(災害と同様)
  • 高率のインフレ発生

このあたりへの対処は別途個別で考えます。

今年度末で引退する場合

45歳引退の場合だと思ったより余裕があったので、もっと早く引退できるんじゃないか?と考えてのシミュレーション。

雑なシミュレーションですが、いずれにせよ60前後で総資産がマイナスになっているのでどうしようもないですね。著しく生活レベルを落とせば可能性はあるかもしれませんが、冒頭でも述べたとおり、そんな条件では周囲が早期リタイアを認めてくれません。やはりもう少し働かねばならないようです。

このプランも、社会情勢やリスクへの対応方針が決まり次第順次更新していきます。

早期リタイアメントプランでの公的年金の扱い

年金って、現状の制度が続く想定だと意外とたくさんもらえるんですよね。年金問題が多発していた10〜15年前は、もう年金はもらえない前提で計画した方がいい、とまで言われていましたが、リーマンショックの混乱後は好景気の期間が続き、目立った新材料もなく小康状態の印象です。近頃は、老後の計画について考える際に「年金は信用できない」という相談者に対して「年金がなくなることはないし、意外とたくさんもらえるんですよ」と説明しているのをよく見かけます。

私が早期リタイアを考え始めた当初も、日本年金機構のサイトで予定額を計算したりなどして、「意外と年金もらえるから、65歳まで生き延びればなんとかなりそう」と考えたりしていました。ライフプランもその前提でざっくり作り、「これならきりつめれば、即引退してもなんとかなるかも」ぐらいに思ったりしたんですが・・・

公的年金を取り巻く状況

ここ数年は世界的にも国内的にも景気が良かったためにあまり話題になりませんでしたが、公的年金を取り巻く状況は芳しくなく、これからの見通しも明るくありません。

公的年金の財政状況はこんな感じで、55%が保険料、27%が運用益、18%が国からの歳出だそうです。保険料については次のような状況で、歳入はどんどん減っていく見込みです。

  • 生産年齢人口は継続的に減少
  • 年金支給対象の人口は団塊Jr引退後しばらくするまで継続的に増加

年金原資がつきると運用益はなくなりますが、厚生年金、国民年金の原資は30年後に枯渇するとの試算があります。これらの減少を国からの歳出で埋めようにも、国債発行残高は1000兆円に達し、国内での国債消化は限界に近づいています。

マクロ経済スライドの導入で毎年支給額を調整するようになったため、大きく支給条件が変更されるリスクは減っているようですが、そもそも厚生労働省の前提とする経済成長見通しがかなり楽観的なので、この調整率で対応できるのかもよくわかりません。

公的年金は財政状況が悪化するといくらでも徴収額を増やしたり支給額を絞ったりできるので、絶対に破綻することはありません。実際に徴収額の増額や支給開始年齢の引き上げが行われてきています。後出しで保険料を増やしたり、支給額を絞ったりできるのであれば、破綻する保険会社は存在しないのと同じことです。しかし、保険者はこの保険会社が提供する保険を宛てにして計画を立てることはできません。民間の保険会社であれば解約すればいいだけですが、公的年金は強制加入なのでそういうわけにもいきません。

早期リタイアで公的年金をどう扱うか

企業で行われているライフプラン研修や、新聞・経済誌等で説明されているライフプランは定年後の生活を公的年金で送ることを当然の前提としており、その際は現在の年金支給条件を所与としています。しかし、年金の本来の目的が長寿リスクへの対処であり、平均年齢が現在も伸び続けていること、少子化により現状の条件では年金原資が枯渇する恐れがあることを考えると、結局のところ私達も公的年金は長寿リスクに対する保険と位置づけるしかないのだと思います。

これまで受給してきた、そして現状すでに受給している人たちとの格差や、ほぼ確実にマイナスになるであることがわかっているにもかかわらず強制的に加入させられていることを考えると全く納得はいきませんが、現状の公的年金支給予定に頼ったリタイアメントプランはそれ自体が大きなリスクとしか考えられません。プランが前提とする運用益やインフレ率にももちろんリスクはありますが、公的年金の支給条件変更は、中でも発生率が高いと思います。

日本人の平均寿命は戦後一貫したペースで増加(ここ数年やや鈍化の兆しあり)しており、増加数は60年間で20歳ほどです。私が世間的なリタイア年齢に差し掛かるのは30年後なので、ここからさらに10歳ほど増えている可能性が高いです。現状はリタイア年齢がゆるやかに65歳に移行し、年金支給開始年齢も同期している状況(因果関係は逆な気がしますが)ですから、30年後はさらに5〜10年後ろ倒しになっている可能性は十分あります。というわけで、私のリタイアメントプランでは年金支給開始年齢は75歳と想定することにしました。支給開始年齢の後ろ倒しと支給額の大幅減少を同時に実行するのはさすがに難しいと思うので、支給額は現状と同額の想定です。これでもまだ甘いかもしれませんが、当面はこれでいこうと思います。

最新のリタイアメントプランはこちら:リタイアメントプラン